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by ucj
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  【定点調査】中国消費者の徹底調査-テレビ編06年09月(1)

  中国の消費者に所有しているテレビの台数を尋ねたところ、「2台」が43.5%で最も多く、以下「1台」(41.7%)、「3台以上」(12.5%)の順となった。前回2005年9月の調査と比較すると、「1台」が5.8ポイント増加。一方、「2台」と「3台以上」はそれぞれ減少した。また、「持っていない」との回答は全体の2.2%で、所有率は97.8%となった。

  サーチナ総合研究所では、中国消費者のテレビに対する意識を探る調査を年に1回実施しており、今回は第2回目となる。調査は新秦商務咨詢(上海)有限公司(上海サーチナ)を通じて06年9月13-20日に行われ、北京市、上海市、広東省を中心とする中国全土のモニター1500人から有効回答を得た。

  2台以上所有しているとの回答は、地域別では上海市が多く、全体の約7割を占めている。世代別では「50代以上」、月収別では「6000元以上」が最も多く、全体としては世代や月収が高くなるにつれて、複数台数所有者の割合も高くなっている。


  所有するテレビのサイズでは、「21-30インチ」が39.4%で最多となった。その一方で、前回の調査との比較では、「31-35インチ」が3.0ポイント増、「36-40インチ」が5.0ポイント増となっており、月収3000元以上の高所得層を中心に、所有するテレビの大型化の動きが強まっている。


2006/10/16(月) 18:42:41更新

ニュースのURL:http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2006&d=1016&f=research_1016_001.shtml
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by ucj | 2006-10-24 11:29 | ★ニュース
中国消費者市場に進出する企業に対し、コンサルティングサービスを開始する。その第一弾として中国市場レポートを販売する。

中国国内で国際決済可能なクレジットカードの販売代行を手がける上海聯都投資有限公司と共同で、カードホルダーのパネル会員60万人(UCクラブ http://www.ucclub.cn)を有し、そのデータベースを基盤にマーケティングサービス及び、中国消費者向けモール「UCモール
( http://www.ucmall.cn )」を展開している。

新たな事業展開として、以前より要望の多かった中国消費マーケットに関してのコンサルティング事業を開始する。
今回販売を開始するレポートの内容は中国市場の概況、小売概況、新興マーケットなどをまとめたものと参考資料。
A4版:126P 一部198,000円(税込)にて販売する。
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by ucj | 2006-10-23 13:38 | ★UCJ・リリース
UCモールTOPページが2回目のニューアルを行いました。

http://www.ucmall.cn/

こちらからご覧ください。
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by ucj | 2006-10-20 11:30 | ★UCモールについて
  【定点調査】中国消費者の徹底調査-デジタルカメラ編06年09月(2)

  デジタルカメラを所有する中国の消費者にそのメーカーを尋ねたところ、前回2006年3月の調査と同様、「ソニー」が29.7%でトップとなった。続く第2位も前回同様「キヤノン」(22.1%)となっており、この2社が全体の過半数を占める結果となった。

  サーチナ総合研究所では、中国消費者のデジタルカメラに対する意識を探る調査を半年に1回実施しており、今回は第6回目となる。調査は新秦商務咨詢(上海)有限公司(上海サーチナ)を通じて06年9月13-20日に行われ、北京市、上海市、広東省を中心とする中国全土のモニター1500人から有効回答を得た。

  第1位の「ソニー」から第3位の「コダック」(8.7%)までの順位は前回と変わらないが、前回第5位の「サムスン」が2.1ポイント増の7.9%で第4位となっている。トップの「ソニー」は、地域、世代、性別を問わず幅広い支持を集めており、世代別では「10代」(42.2%)、月収別では「999元以下」(37.6%)で特に高い数字となった。


  第2位の「キヤノン」は、月収別では「2001-2999元」(24.2%)、「6000元以上」(24.0%)の回答が多く、また世代別では「30代」(24.4%)で「ソニー」(23.1%)を上回り、トップとなっている。

  前回と同じ第3位となった「コダック」は、8月には上海のデジタルカメラ生産拠点をシンガポールの偉創力(FLEXTRONICS)社に譲渡すると報じられており、先行きが不透明な状況が続いている。今回の調査でも前回より1.3ポイント減と、中国市場で苦戦する同社の状況がそのまま数字となって表れた格好だ。

  他のIT製品では健闘している中国ブランドも、デジタルカメラでは不振が続いており、中国ブランドはトップの「聯想(レノボ)」でも1.9%、日系ブランドへの挑戦を表明している「愛国者」が1.1%など、各社とも低迷している。

  また、購入時期については、「2005年」が42.1%で圧倒的に多く、以下「2004年」(26.0%)、「2006年」(17.9%)、「2003年」(9.2%)などとなっている。03年以降の購入者が全体の95%以上、06年になってからの購入者が2割近くとなっており、各メーカーが発表する新製品に対し、一般消費者の購買意欲が依然として衰えていないことを示す結果となった。


  写真は、7月に香港で開催された子ども絵画作品展。数百点に上る個性あふれる作品を前に、子どもたちはお気に入りの作品をカメラに収めていた。(編集担当:堀内躍史)


2006/10/10(火) 16:44:02更新
ニュースのURL:http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2006&d=1010&f=research_1010_002.shtml
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by ucj | 2006-10-16 17:25
2006年10月、UCコンサルティング部が創立。各企業に対して、市場調査、戦略提案、実行支援のコンサルティングサービスを提供します。

2006年10月、UCコンサルティング部が創立されました。
流通・小売、生産財、消費財、IT製品、自動車、金融、投資・提携と旅行など各分野の中日企業に対し、市場調査、戦略提案、実行支援をコンサルティングするサービスです。
しかも、電話調査、訪問インタビュー、グループインタビュー、企業訪問等多様化方式を通じて、お客様の実情に合う進出戦略を策定し、可能な限り支援致します。
具体的には、進出する市場の実体調査、潜在ユーザーニーズの把握、競合企業の動向から、商品または、サービスの市場ポジション&ターゲットセグメントの選定、
新規事業の実行支援等のサービスを提供します。
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by ucj | 2006-10-12 15:43
【定点調査】中国消費者の徹底調査-デジタルカメラ編06年09月(1)

  中国の消費者にデジタルカメラを所有しているかを尋ねたところ、所有していると回答したのは全体の84.7%で、前回2006年3月の調査より1ポイント減少した。所有しているデジタルカメラのタイプでは、「通常のデジタルカメラ」が73.6%で最も多く、以下「デジタルビデオカメラ」(18.4%)、「一眼レフデジタルカメラ」(7.8%)となった。

  サーチナ総合研究所では、中国消費者のデジタルカメラに対する意識を探る調査を半年に1回実施しており、今回は第6回目となる。調査は新秦商務咨詢(上海)有限公司(上海サーチナ)を通じて06年9月13-20日に行われ、北京市、上海市、広東省を中心とする中国全土のモニター1500人から有効回答を得た。

  所有台数で最も多いのは「1台」(67.1%)で、続いて「2台」(15.5%)、「3台以上」(2.1%)となった。全体の割合は前回調査とほぼ同じだが、「3台以上」が0.7ポイント増とわずかながら増加している。複数台を所有している消費者が多かったのは、地域別では北京市と上海市で、どちらも全体の2割以上となった。また、月収別では「4000-5999元」で25.7%、「6000元以上」で35.2%となるなど、高所得層ほど複数台所有者の比率が高くなる傾向が明らかになった。

  通常タイプのデジカメ所有者をみると、世代別では「10代」が63.9%となっており、唯一7割を下回っている。一方、デジタルビデオカメラの所有者は「10代」が29.4%で最も多く、こちらは世代が高くなるにつれて減少する傾向にある。また、「一眼レフデジタルカメラ」は世代別では50代以上、月収別では4000元以上で10%を上回っており、高所得の中高年層を中心に支持を集めている。

  写真は、ニコンが8月17日に香港で開催した新製品「D80」の発表会。プロのカメラマンを招待して実際に使用してもらい、カメラ内で多彩な編集ができる画像編集メニューを新搭載したことなどを紹介した。(編集担当:堀内躍史)
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by ucj | 2006-10-10 11:48 | ★ニュース
日本初の中国モール展開にあたり
中国国内の国際クレジットカードホルダー会員が60万人を突破

運営する日本・海外の商品を中国国内で販売する『UCモール』(http://www.ucmall.cn)で、国際クレジットカードホルダー会員が60万人を突破した。

UCJは海外決済の可能なクレジットカードを所有する会員(UCクラブ会員)の開発を進め、9月度に60万人突破し、2007年3月末までに200万人を目標に営業展開をする。
UCモールは、上海を中心とした中国の富裕層を対象に海外の商品をモール上で販売する。核となる国際決済可能なカード会員の増加と、クリスマス~春節の商戦期を控え、UCモール出店企業開拓を加速させる計画。
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by ucj | 2006-10-04 13:48 | ★UCJ・リリース